人的資本経営は欧米では投資家から対応と開示を求められることが日常的になっており、日本でも東証のコーポレートガバナンスコードにおいて触れられるところまで進み、今後否応なく対応が求められる時代になっていくものと思われます。
その本質は、投資家に開示するためではなく、企業が長期的に存続するためにあります。
ですから上場しているか否かに関わらず、企業は人的資本経営の意味を深く考え、取り込むことで、企業の寿命を伸ばすことに繋がります。
またその結果、企業が個人に求めることも変化することが予想されます。
個人も自分の人的資本、すなわち自分が持つ無形資産である“将来可能性”を高め、広げることができれば、この変化をチャンスにすることができます。
